サイテーションは単語として「引用」「言及」という意味があります。
これまでのSEOの常識では被リンクが検索エンジン対策に重要であると言われてきましたが、ここ数年はリンクされなくともサイトについて言及や引用されていることが評価されるようになってきています。
サイテーションとは
- リンクは貼らないがURLをテキストとして記述されている。
- サイト名が記載されている etc…
このような情報のことを「サイテーション」といいます。被リンクではないけれども、そのウェブサイト（サービス）について言及されているとみなされるとサイテーションは評価される流れが出来ています。派手なCMはあまり見ることがないが、口コミ、雑談の中でよく登場してくるサービスはサイテーションが高いものと言えるでしょう。
そうなってくると次にその内容が正確な情報であるかどうかが問題になります。水面下での間違った伝播はユーザーを惑わし、自分たちも損をしてしまうからです。
自社サービスにとってのサイテーションは、他のサイトがあなたのビジネスの名前や電話番号などを参照することを指しています。被リンクではなくとも、単純にSNSでサイト名が言及されるだけでも検索結果に影響があるとされるサイテーション。当記事では、サイテーションを高めるためにできることを考えていきます。
検索例 “TCD” -site
サイテーションが注目され始めた理由
2019年頃から、サイテーションについての影響が注目されるようになったきっかけは、各種SNSと地図などのアプリサービスの普及によるものだと考えられます。Googleマップをはじめとする地図情報サービスでの検索機会による露出は馬鹿にできないボリュームになるからです。
ローカル検索（地図検索、プレイス検索）では検索対象が実在の店舗や場所となるため、言及したり参照したりする際に必ずしも「リンク」を使えるとは限りません。そのため、店舗や会社の名前、住所、電話番号などに関する記述を「サイテーション」として扱い、評価の対象にすると言われています。
総務省が発表している令和元年版情報通信白書によると、全世代において、かなり長時間にわたって携帯電話、SNSを利用しているということを認識することができます。
被リンクのみにこだわらない
検索エンジンは、あるページに対する参照や言及がネット上にどの程度されているかを判断する材料として昔からリンクを元にデータを蓄積しています。特定のページに対してさまざまなサイトからリンクが貼られていると、リンク先のページが「多くの人から評価されている」と見なすというのが基本的な考え方になります。
被リンクの重要性を理解している人からすると、今更なことかもしれないが、とても大切なことです。リンクを貼りたくなる（参照するべきとされる）コンテンツ作りは間違いなく抑えておくべき要素になるからです。しかし、被リンクまでいかずとも、サイトについて言及されていることが評価されるようになってきているとなれば、SEOの考え方を根本的に見直す必要が出てきます。
被リンクも重要だけど、サイテーションも重要なのです。特にこれからの時代はSNSでどれだけ話題になるかが、ホットな話題として検索順位に影響することは避けられないでしょう。サイテーションがコンテンツの”鮮度”として評価されるようになれば、被リンクに固執してしまうと時代に取り残されてしまうかもしれません。
サイト内コンテンツのSEOの強化をする中で「リンク」の獲得は、価値のある施策の一つです。しかし、リンクにも内部リンクや外部リンク、発リンクや被リンクなど様々なリンクが存在しているため、リンク数だけではなく種類と役割に気を配ることが必要になります。 そこで今回は、それぞれのリンクの種類とそれらが...
サイテーションを高める施策の一覧
サイテーションを高める施策として考えられるのが以下です。
- オープンな場での活動を活発化する
- 話題となるサービス（コンテンツ）を発信する
- 様々なSNSで活動する
- インフルエンサーと繋がる
- 時事ネタにも触れる
これらの施策は主にSNS上でのあなたの活動を目立たせることに繋がります。ただし、サービス（サイト）ごとのカラーやスタイルがありますから、そこを逸脱しない範囲で取り組むと良いでしょう。
例えば、企業アカウントで時事ネタに触れる場合にしても、発信できる内容に限界がありますよね。企業アカウントで無闇に時事ネタに突っ込むと炎上して、信用を落とすことにもなるからです。かと言って、炎上を恐れてばかりでは突っ込んだこともできないのも事実。
SNSにおいては、繰り返し発信を試みる中で自らのスタイルを掴んでいくことが大切です。恐れ過ぎず、フレンドリーに表現していくことがサイテーションへの近道ではないしょうか。
貸借対照表の資産の部には自分が育てたオウンドメディア（自社メディア）は載りません。課税対象になることもありません。ゆえに一般的には資産的な価値として見ている人は少ないものの、実態としては資産に限りなく近い働きをします。 Webサイトは完成後に短期的に効果を生むのではなく、その後も効果を生み続け...
